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「日本人の皆さん地震で死んでください」韓国人が投稿 [反日]


 韓国人とみられる二十代前半の男性が日本人を中傷する映像を動画共有サイト Youtube に投稿したことから大きな波紋を広げている。

 騒動の発端を作った男性は七日に「日本人のみなさん地震で死んでください」というタイトルの動画を投稿した。動画の中で男性はヘッドホンをして登場したどたどしい日本語で「日本人たちアンニョン良い夜です。あなたたちはもう被曝したの? ん? 本当に怖いですね。そうじゃない? もうすぐ東京で大地震が発生しあなたたちみんな死ぬの? そうなることを望みます」などと笑いながら発言した。

 この動画がインターネット上で広まると多くの日本人ネットユーザーが激怒。特に十一日は東日本大震災から丸一年を迎えたことから動画への反発は高まり「大震災から一年を迎えた日になぜこんな映像を?」「ひどい内容だ」などのコメントが殺到した。

 一部の日本のネットユーザーは問題の動画に英語の字幕を付けて再度投稿した。字幕には「韓国人は日本はもちろん米国やタイなどで多くの問題を起こしています」とし「どうか韓国人が日本について話すことを信じないでください。日本へ憎悪を抱きながら多くのうそをまき散らしています」との内容が記されていた。

 騒動が大きくなると男性は問題の映像を削除し十二日深夜には「日本人たち私を憎まないでください。ただのいたずらです」と弁明する動画を掲載した。しかし非難の声は後を絶たず韓国メディアは「日本のインターネットユーザーたちの怒りはすでに手の施し用もないほど増大しており男性の謝罪は大した効果が得られない状況だ」と事態の深刻さを伝えた。

平成二十四年三月十二日 午後二時五十分

「日本人は地震で死んでください」韓国人男性の映像が波紋=韓国

日本萬歳

日本の病巣
世界の病巣

露西亞平原 本日モ侵略止マス
支那大陸  本日モ反省ノ色無シ
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漢城で重家駐韓日本大使に石を投げる [反日]


 7日午後7時20分頃、漢城市内の報道会館で講演していた重家俊範駐韓大使に、韓国人の男が石を投げつけた。

 男はその場で取り押さえられた。重家大使にけがはなかったが、日本大使館の通訳女性1人が手に怪我をした。

 韓国の警察当局によると、男は昭和35年生まれで、竹島の韓国領有を主張する団体の金代表。講演後の質疑応答で質問に立ち、日本大使館に竹島に関する質問状を送ったにもかかわらず、回答がないとの趣旨の発言をした後、用意していた石を投げつけたという。

 在韓国日本大使館は事件を受け、警察当局に警備の強化を要請した。

平成22年7月7日午後9時36分

漢城で重家駐韓大使に投石 男を拘束
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特攻隊員の記念碑を韓国が無断で撤去 [反日]


 女優の黒田福美さんが韓国南部に、大東亜戦争で特攻隊員として死んだ朝鮮人青年の祈念碑を建てた問題で、地元の泗川市が13日、この碑を撤去したことがわかった。黒田さんは「無断で撤去しており、行政がやる行為とは思えない」と反発している。

 黒田さんは韓国の洪鍾(にんべんに必)前明知大教授らとともに、日本人として戦死した朝鮮人たちの祈念碑を作ろうと計画。泗川市も積極的に応援し、土地などを提供、碑は完成した。だが、10日の除幕式の直前になって韓国の左右両派の団体から抗議運動が起き、市は撤去方針を示していた。

 市側の担当者は無断撤去したことを認めた上で「団体のメンバーが碑を破損する恐れがあり、仕方がなかった。今後、碑の保管などを黒田さんと話し合う」としている。

 一方、黒田さんは「時間をおいて、韓国全体で論議してもらうためにも碑を残してもらいたかった。所有権は私自身にあり、絶対に納得できない」と憤慨している。

平成20年05月14日 03時18分

黒田福美さんらに無断で祈念碑を撤去 韓国・泗川市
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韓国から「2ちゃんねる」にサイバー攻撃 [反日]


 株式会社ゼロは18日、掲示板「2ちゃんねる」への DDoS 攻撃が4月16日に発生し、2ちゃんねるやレンタルサーバーサービス「BIG-server」のサーバーが設置されている米国のデータセンター「PacificInternetExchange(PIE)」にネットワーク障害が発生したとして、状況を公表した。

 ゼロでは、今回のネットワーク障害は、4月16日18時(日本時間)から韓国国内の4,000以上の IP アドレスにより DDoS 攻撃が行なわれたことで、PIE のコアルータが過負荷に陥ったことで発生したと説明。これまでも PIE では、攻撃があった場合には全体に影響が出ないよう対処してきたが、この日はコアルータを新しいものに交換した初日だったため対処までに時間を要し、障害の拡大を招いたとしている。

 DDoS 攻撃は4月16日18時に始まり、19時にはネットワーク障害を確認。21時には DDoS 攻撃が韓国国内の IP アドレスからのものと判明し、翌17日2時に韓国国内の IP アドレスの遮断を開始。2時45分には日本国内からすべてのサーバーに正常にアクセスできることが確認されたという。(三柳英樹)

20/04/18 19:09 INTERNET Watch

「2ちゃんねる」にDDoS攻撃、攻撃元は韓国国内4,000以上のIPアドレス
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毎日新聞記者、朴鐘珠が天皇皇后両陛下を侮辱 [反日]

毎日記者「天皇の費用もったいない」発言で炎上

2006-11-01 21:48

 毎日新聞佐賀支局の記者が、ネットで動画公開されている古川康県知事の会見で、行事ご出席にともなう天皇、皇后両陛下の佐賀県ご訪問費用が「もったいない」などと批判的な質問を繰り返したことがネット巨大掲示板「2ちゃんねる」で集中砲火を浴び、「祭り」となっている。記者の上司が「誤解を招く質問だった」として記者を口頭で注意したが、イザ!でも批判的なブログのトラックバックなどが相次いだ。(イザ!編集部)

 問題の会見は9月28日に行われ、ネットで中継された。質疑応答の動画などは県知事のサイトで公開中(http://www.saga-chiji.jp/kaiken/06-9-28/index.html/)。

 同記者はこの席上、10月29日に開催され、天皇、皇后両陛下がご出席された第26回「全国豊かな海づくり大会」をめぐり、「税金のチェック機能」としたうえで、「仮に1,000万円だとしても、今の県の財政状況を考えたら、それすらもったいない気がする」「そこまで(ご訪問のために支出)する価値があるんですかね」「今回もやっぱり(沿道で)小旗を振るような動員はされるわけですかね」などと、繰り返し知事に質問した。

 先月下旬、これが2ちゃんねるなどで注目され、記者への批判的な書き込みが殺到。「何様のつもりだ」「敬語を使えないだけでも、この記者のクオリティが分かる」「結論ありきっていうしつこい質問。最低だわ」といった非難が相次いだ。

 さらに、同記者の名刺や写真とされる画像や、在日朝鮮人とされる記者の過去の取材情報などもアップされるなど、騒ぎは依然続いている。
イザ!のブログでも、「記者の思い込みを前提に記事を書かれても、それが真実なのかどうか。印象操作は行われていないのか?」(ユーザーブログ)といった疑問が寄せられた。

 問題となった質問内容は紙面には反映されていないが、毎日新聞社によると、佐賀支局などには30日ごろから読者からの批判が多数寄せられている。同社社長室広報担当はこの記者の取材について「誤解を招く質問だった。関係者には申し訳ないと思っている」と釈明。会見当日に佐賀支局長が同記者を口頭で注意したという。

 一方、佐賀県危機管理・広報課によると、この問題について31日までに県庁に寄せられた電話やメールは計約100件。記者に批判的な内容が多数を占めるという。同課は「(会見の動画配信は)県民への情報提供のために導入したが、会見の中身が取り出されてネットで大騒ぎになる事態はまったく想定していなかった」と困惑している。

YouTube で「朴鐘珠」をさが


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サイバー攻撃五万八千件 昨年十~十二月、警察庁 [反日]

サイバー攻撃5万8千件 昨年10―12月、警察庁

 全国の警察のコンピューターシステムに、世界各地からインターネットを通じて大量のアクセスを繰り返すなどの攻撃が、昨年十―十二月の三カ月間に約五万八千件あったことが六日、サイバー(電脳)テロに対応する警察庁の技術支援部隊「サイバーフォース」の監視で分かった。初めて監視をした昨年七―九月より約七千件増加した。

 警察庁によると、攻撃が最後に経由したサーバーの国別では、イスラエルが40・4%と最多で、次いで米国20・8%、日本9・0%、韓国7・2%などの順。

 前回監視(昨年七―九月)で20・6%と最多だったイタリアは六位の3・8%に激減、イスラエル(前回4・9%)と順位が入れ替わった。

 警察庁は「原因は分からないが、真の攻撃者が、攻撃の最終的な踏み台をイタリアからイスラエルに変更した可能性がある」と分析している。

 攻撃手法では、コンピューターがインターネットに接続されているかどうかや、どのようなプログラムを利用しているかを調べる攻撃の「準備行為」が前回同様、九割近くを占めた。

 約一割は誤作動を発生させるようなデータを送り付けるなど、コンピューターの乗っ取りや停止を狙った攻撃だった。

 イスラエル経由の攻撃はほぼすべてが準備行為で、韓国からは約8割が乗っ取りを狙っていた。

- サイバーテロとは

 インターネットなどのネットワークを通じてコンピューターシステムに侵入し、データを破壊、改竄する手段で、国家や企業の重要システムを機能不全に陥れる行為。

 国民生活や社会経済活動に重大な影響を及ぼす可能性があり、電力、運輸、通信、金融のようなライフライン関連施設のシステムを狙った攻撃などが想定される。これらのシステムがネット上で相互に接続されていると、発生の危険性は一層高まる。

2003-02-06-10:14


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